会社沿革および主なシステム開発等に関する一覧
2024 (令和6) 年度
- 年度終了後に更新されます
2023 (令和5) 年度
- 上級情報処理士常駐開始
- DX推進パスポート取得者常駐開始
- 社会調査士補常駐開始
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新 (Empowering everyone ExpertPath 等を含む)
- 研修実施(情報通信 / セキュリティ)
- 研修実施(医療福祉)
- 研修実施(個人情報)
2022 (令和4) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- サポート記事提供範囲拡大
- CMS Plugin 移植
- 自社業務支援システム改修
- 家電修理取扱範囲拡大
- 無線技師の常駐開始
- デバイス開発(発電設備)
- デバイス開発(赤外線)
- 研修実施(IoTデバイス開発)
- 研修実施(情報通信 / セキュリティ)
- 研修実施(医療福祉)
2021 (令和3) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- ヤマハネットワーク技術者常駐開始
- 有線通信取扱範囲拡大
- 研修実施(情報通信 / セキュリティ)
- 研修実施(医療福祉)
- 情報技術有資格者常駐開始
- 作業状況お知らせの開始
- 医療機関等支援提供
- サポート情報を多数追加
- 無人施設向け遠隔監視等支援パッケージ提供
- 排水設備メンテナンス実施
2020 (令和2) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 開発用ハードウェア更新
- 通信用ハードウェア更新
- 通信セキュリティ更新
- セキュリティ関連有資格者常駐開始
- SNSによる情報発信強化
- リモートワーク等関連情報提供強化
- 一部設備の提供を休止
- オンサイト業務等の新規受付休止
- 地理セキュリティ システム更新
- エネルギー制御システム開発
- 研修実施(情報通信 / セキュリティ)
- 情報通信エンジニア常駐開始
2019 (平成31・令和元) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 激甚災害等支援提供
- 印刷サービス刷新
- 通信制御およびセキュリティ設備更新
- 重要設備予備電源制御変更
- 上級電気通信設備資格者常駐開始
- 千葉センターからの配送を終了
- 共有システム開発環境の開発および整備
- 映像処理システム開発
- 特殊開発システム構築
- コード資産の統合管理を順次開始
- 電子化システム導入
- 元号ならびに税率変更に伴う内部システムの変更
- 予備仮想基盤システムの変更
2018 (平成31) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 自社業務支援システムの一部改修
- 各種作業ブースを工作室に統合
- 一部サーバー環境のアップグレード
- 一部サーバー リソースの統合と再配置
- NAS 用自動世代管理システムの開発
- サーバー自律制御システムの新バージョン開発
- 障害自動復旧システム
- 障害検知警報システム
- サーバー メモリー自動メンテナンス
- データベース サーバー自動メンテナンス
- 日本語表記規則の変更
2017 (平成30) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 一部の内部システムの更新
- 一部のサーバーを統合
- 一部に新たな業務システムを開発して投入
- 自動販売機の撤去
- 更新されたバックアップ システムの提供
- 静的コンテンツ出力のサポートを開始
- 提供サーバーのアップグレード
- 電気設備資格者常駐開始
- 電気工事士常駐開始
2016 (平成29) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 公立教育機関への消耗品提供
- 一部の社外向け内務システムの提供終了
- 一部の内部システムの刷新
- 本社内照明の LED 化
- LED 照明の提供開始
- 拠点間通信の高度暗号化通信の更新
- 一部の自動販売機の撤去
- 省電力運用状況の再検証
2015 (平成28) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 一部の内部システムの外部クラウド サービス利用追加
- 一部の内部システムの刷新
- 拠点間通信の高度暗号化通信の更新
2014 (平成27) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 一部の内部システムの刷新
- Linux コンテナによる仮想化開始
- スマート デバイスへ対応開始(Android)
2013 (平成26) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- 一部の内部システムのサーバー移転
- Contents Delivery Network (CND) の運用開始
2012 (平成25) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- スマート デバイスへ対応開始 (iOS)
- 一部の内部システムの刷新
2011 (平成24) 年度
- Microsoft 認定プログラム等の取得または更新
- エコシステム提案開始
- 省電力運用状況の再検証
- 東日本大震災による被災
2010 (平成23) 年度
- BCP 等に対応した遠隔地への自動データ退避サービスを開始
- VPS サーバー管理受託を開始
- 本社ウェブサイト リニューアル
- ウェブサイト構築用 CMS を WordPress に集約
- OSS ベースの広告配信サーバーを構築
- PayPal の取り扱いを開始
- 海外サーバーおよび VPS のサポートを開始 （一部のみ）
- SEECK.JP から WWW.SEECK.JP へシステム移植を開始
- メディアサイト構築用に Gallery3 (OSS) を採択
- 一部利用者向けに OSS ベースのメンテナンス情報配信システムを構築
- リモート保守用プログラム (CakePHP 版) をバージョンアップ
- 会計システムの一部をクラウド化
- サーバー稼働情報を公開
- 一般的なサーバー監視で検出できないサーバーダウンを検出可能になる
- 稼動状態を GoogleApps に移行し、一部を公開
2009 (平成22) 年度
- VPN による拠点間暗号化通信を用いたデータ バックアップ サービスの開始
- BCP に備える方針および BCP の解説を一部顧客へ案内
- リモート保守用プログラム (perl 版) バージョンアップ
- リモート保守用プログラム (TripletaiL 版) バージョンアップ
- PHP および CakePHP を利用した開発を開始
- FAX による受付を終了
- OSS の取り扱いを拡充
- 20,000件のサポート実績から一部を faq.seeck.jp で無償公開
- VMware Server を用いた社内システムの仮想化を実施
- 土木・運輸Ｃシステム提供開始
2008 (平成21) 年度
- リモート保守用プログラム (perl 版) バージョンアップ
- リモート保守用プログラム (TripletaiL 版) バージョンアップ
- 電話による受付を終了
- ウェブサイト SEECK.JP の運用を開始
- TripletaiL による開発を開始
- RAVOS プロジェクトを開始
- XEN を用いた社内サーバーの仮想化を実施
- OSS CMS geeklog を用いたサイト構築を開始
2007 (平成20) 年度
- リモート保守用プログラム (perl 版) バージョンアップ
2006 (平成19) 年度
- S.E.E.C.K. モジュール「イベント管理システム」完成
- S.E.E.C.K. モジュール「出退勤登録システム」完成
- 顧客向情報誌発刊
2005 (平成18) 年度
- 基幹システム受注開始
- サーバー構築・保守開始
- 総合情報統制システム S.E.E.C.K. 開発に本格着手
- SEECK.JP ドメイン取得
- ヤマト便本格的に発送開始
- トラブル解決事例 2,000 件突破
- 商標出願
- 特許出願検討開始
- バックアップ通信回線増強検討開始
- 「Ｂフレッツ”ジャンプアップ”コンテスト」で入賞
- サーバー無停電電源装置増設
- ファックス サーバー構築事業開始
2004 (平成17) 年度
- リモート保守用プログラム (perl 版) バージョンアップ
- ホームページ アクセス数 10 万件突破
- 電子文書化サービス開始
- 遠隔保守サービス開始
- 地球環境に配慮する取り組みの開始
- QR コード生成サービス開始
- 下請け事業全面中止
- 旋盤ソリューション事業開始
- 旋盤プログラム修復プログラム完成
- FAX 電子化開始
- Amazon アソシエイト プログラム開始
- 格安業務用パソコン提供開始
- AD 事業開始
- NTT 東/西商品取り扱い開始
- テクニカルジャパン商品取り扱い開始
- トーカイ ブロードバンド コミュニケーションズ商品取り扱い開始
- YahooBB 商品取り扱い開始
- 日本テレコム商品取り扱い開始
2003 (平成15) 年度
- 新課金システム導入
- 自社ホームページ リニューアル
- 印刷サービス開始
- 専門店サポート開始
- データ抹消サービス開始
- データ復元サービス開始
- VISA/MASTER 直接取引開始
- NTT コミュニケーションズ商品取り扱い開始
- 富士通商商品取り扱い開始
- グリーンハウス商品取り扱い開始
2002 (平成14) 年度
- ホームページ作成サービス開始
- 豊徳建設株式会社販売店提携開始
- 本社総合情報管制システム開発開始
- ヤマト コレクト サービス取り扱い開始
- 本社 WEB サーバ移転・本格運用開始
- 松下リース クレジット取り扱い開始
- NTT 東日本商品取り扱い開始
- 栃木ケーブルテレビ商品取次開始
- KDDI 商品取り扱い開始
- テレビ小山商品取り扱い開始
- nifty 商品取り扱い開始
- 富士通商品取り扱い開始
2001 (平成13) 年度
- 会社設立
- 社会保険登録
- 公共職業安定所 (ハローワーク) 登録
- 雇用保険・労災保険登録
- 本社落成
- パソコン修理サービス開始
- 福利厚生開始
- i-price.co.jp ドメイン取得